機雷除去関連株　本命株　出遅れ株　一覧

こんにちは、かりんです🥰

イラン情勢の緊迫感が続いていますね。
日本の株式市場も中東情勢にかなり振り回されています。

2026年3月10日(火)、アメリカのCNNテレビなどは米政府関係者の情報として「イランがホルムズ海峡の航行を妨害するために機雷を使用し始めた兆候がある」と報じました。

また、米中央軍(CENTCOM)も10日に「米軍がイランの機雷敷設船16隻を排除した」と発表。トランプ大統領もイランに対してホルムズ海峡に敷設した機雷を撤去するよう強く要求している状況です。

いやいや、ホルムズ海峡みたいな狭い航路で船舶がバンバン通るところに機雷なんか撒いちゃうとかマジ？？一度撒いたら撤去するのめちゃくちゃ大変なのに…って感じですよね。

正直、「イランが本当にホルムズ海峡に機雷を敷設したかどうか？」はまだ情報が錯綜していますが、もし仮に機雷が敷設されていた場合、日本の技術がクローズアップされる可能性があります。

実は、日本の機雷除去(掃海)技術は世界トップクラスらしいです。
日本は第二次世界大戦中、米軍等によって約6万個以上の機雷を日本近海に敷設されました。この無数の機雷を、日本の海上自衛隊(その前身組織も含む)は戦後ずっと実際に除去し続けてきたという、他国にはない実践的な歴史があります。

また、1991年の湾岸戦争後にはペルシャ湾での掃海作業に派遣され、他国が苦戦する過酷な環境下において、34個の機雷を安全かつ迅速に除去した実績もあります。日本の自衛隊の運用ノウハウと、それを支える防衛関連企業(ソナーや特殊造船など)のタッグは、世界でも有数の機雷除去の実力を持っていると言えるでしょう。

ただし「じゃあ今回も日本の自衛隊がホルムズ海峡に機雷を除去しに行くの？」というと、ここは冷静に見る必要があります。

現在のように周辺国がバチバチにやり合っている「戦闘地域」での機雷除去は、国際法上「戦闘行為(武力行使)」とみなされる可能性が高く、日本の法律(集団的自衛権や平和安全法制など)では極めてハードルが高いという法的な事実があります。

もちろん、ホルムズ海峡に機雷を撒くなんていうとんでもないことをイランがしていない可能性も十分考えられます。

実際問題、「本当に機雷が敷設されているか？」もわかりませんし、仮に敷設されていても「除去に日本陣営がすぐ直接関わるか？」は不透明なので、関連株に過度な期待をして前のめりになり過ぎるのは禁物です。

ただ、日本が機雷除去のエキスパートであり、それを支える民間企業の技術が本物であることは事実なので、知識として関連銘柄を押さえておくことは大事かなと。

ということでこのページでは、機雷除去関連株について本命株・出遅れ株・一覧をまとめます。

機雷除去関連株とは

機雷除去(掃海)関連株とは、海中に仕掛けられた「機雷」を探知・除去するための技術を持つ企業の総称です。主に機雷除去に用いる特殊な船「掃海艇」や、水中ドローン、高性能なソナーなどを手掛ける企業群がメインになりそうです。

ちなみに「機雷ってGPSで管理されてて除去の時も位置や個数がわかるんじゃないの？」と思いがちですが、なんか海中だとGPSが上手く機能しないらしく、ソナー(音波)などを頼りに探すしかなく普通に除去が大変らしい。しかも海流で流されてどこいったかわかんなくなるらしいし。

さて冒頭でも少し述べましたが、具体的な機雷除去関連株を紹介する前に注意しておきたいポイントがあります。

ニュースを見て「ホルムズ海峡に機雷が撒かれた？！日本の自衛隊が除去しに行くから関連企業が儲かる！」と短絡的に考えるのはNGです。

冒頭でも触れた通り、現在のように周辺国が攻撃してくるリスクがある「戦闘地域」での機雷除去は、日本の法解釈では「武力行使(戦闘行為)」とみなされる可能性が高く、自衛隊が直接中東へ出向くことは事実上ほぼ不可能に近いと思われます。

「自衛隊が行かないなら日本の企業にビジネスチャンスはなさそうか？」というと、そういうわけでもなく機雷除去に関連する技術、製品を手掛ける民間企業にはビジネスチャンスが来る可能性もあるかもしれません。

まず今回の件で、安価な機雷を狭い航路に撒くだけで世界の物流が止まるかもしれない事実が改めて突きつけられました。日本の海上交通路を守るため、防衛省は人が直接近づく危険な作業を減らし、安全な「無人水中ドローン(AUV)」や「海中ソナー」の調達に予算を割く可能性が高まるかもしれません。

また日本は武器の輸出に厳しい制限がありますが、実は「警戒、監視、掃海(機雷除去)、救難」の用途であれば同盟国や友好国への輸出が日本のルールで公式に認められています。つまり、日本の世界トップクラスの機雷探知技術を、ビジネスとして海外に供給(輸出)することも考えられます。

自衛隊が直接中東に行けなくても「日本の掃海装備の輸出」は割と大きなテーマと言えそうですよね。

というわけで、今回の件でダイレクトにビジネスチャンスが訪れるわけではないと思いますが、間接的に機雷除去の技術・製品に需要が高まる可能性を視野に関連株に注目したいと思います。

機雷除去関連株　一覧

機雷除去関連株　本命株　出遅れ株

それでは機雷除去関連株の本命株・出遅れ株をピックアップしていきますね！この項目は個人的な主観コミコミなので参考程度にお願いします😋

機雷除去関連株　本命株　7011 三菱重工業

機雷除去関連株、まずは防衛関連株の中核銘柄の三菱重工を挙げておきます。
三菱重工は防衛向け水中ドローンを手掛けており、機雷探知用の自律型水中航走体(AUV)「OZZ-5」などを開発・製造しています。このAUVは、あらかじめ設定されたルートを自律航行し、低周波合成開口ソナーなどを用いて海底に沈んだ機雷や埋没機雷を探知・分類する能力を持っています。

近代の機雷除去は人が乗った船が危険な海域に直接近づくのではなく、安全な場所から水中ドローンを海に放ち、無人で探す「無人化」が主流になると思いますので、機雷除去関連株、特に水中ドローンというテーマにおいて三菱重工業は中核的存在と言えると思います。

また他にも見逃せない点として、2021年に三井E&Sから艦艇・水中機器事業を丸ごと譲り受けている点も挙げておきます。これにより三井Ｅ＆Ｓの「自走式機雷処分用弾薬(EMD)」も三菱重工が手掛けることになりました。これは発見した機雷に接近して自爆・爆破処理するというもの。つまり機雷の「探知」から「処理」までをワンストップで担える民間企業ということですね。

重工３兄弟のなかだと川崎重工も水中ドローンを手掛けているほか、ＩＨＩも水中ドローンの研究開発を行っています。ＩＨＩは機雷除去の掃海船を手掛けるＪＭＵの大株主(持分20％)でもありますし、こちらも注目してもいいかもしれません。

機雷除去関連株　本命株　6701 ＮＥＣ

ＮＥＣも防衛関連株の中核的存在の一社。こちらも機雷除去関連株としても注目。
三菱重工が開発する水中ドローン「OZZ-5」には機雷を探知するソナーが搭載されていますが、そのうち海底に埋もれた機雷を探知する「低周波合成開口ソナー」技術にＮＥＣが関与しています。

一方で、もう一つ搭載されている高周波ソナーにはフランスのタレス社が関与しており、三菱重工の水中ドローン「OZZ-5」は日仏共同の機雷探知システムを採用している点が特徴です。

海中ではGPSなどの電波がほとんど届かないため、物体の探知には音波を利用する水中音響技術（ソナー）が重要になります。ＮＥＣは防衛分野の水中音響技術において90年以上の歴史を持つ国内有力メーカーであり、まさに海中の目とも言える存在。

機雷除去や水中音響技術(ソナー)といったテーマでは、ＮＥＣも見逃せない企業と言えるでしょう。

機雷除去関連株　出遅れ株？　6703 ＯＫＩ

ＯＫＩも機雷除去関連株としてピックアップしておきます。
同社は防衛向け「水中音響技術(ソナー)」における有力メーカー。立ち位置としてはNECと似ていますね。

強みは海底を写真のように映像化できる「合成開口ソーナー(SAS)」という独自技術。光もGPS(電波)も届かない海中で泥の中に埋没している機雷をソナー技術で探知・分類を支援する能力を持ち、水中ドローンの「目」の役割を担います。

ＯＫＩの水中音響技術は掃海分野に関与しているため、機雷除去のテーマではこちらも外せない一社と言えます。防衛向けの規模感ではＮＥＣに劣るとはいえ、時価総額規模もＯＫＩの方が小さいので注目。

機雷除去関連株　本命株　6501 日立製作所

日立製作所もＮＥＣと同じくGPS(電波)が届かない海中で機雷を見つけるための「ソナー(水中音波探知機)」において重要な一社です。

NECやOKIが水中音響技術などに強みを持つのに対し、日立製作所は海上自衛隊が運用する掃海艦や掃海艇に搭載される機雷探知ソナーの開発・製造に関与する主要メーカーの一社です。海底に沈んだ機雷を探知する防衛装備として海上自衛隊への採用実績もあり、この分野で一定の存在感を持っています。

防衛予算の拡大に伴う既存艦艇の能力向上や新造において、関連装備メーカーとして恩恵を受ける可能性があるため注目です。

機雷除去関連株　本命株　7721 東京計器

東京計器は海上自衛隊向けにジャイロコンパスや航法システムを供給している企業ですね。
水中ドローンがGPSの届かない海中で正確に航行するために欠かせないのが、東京計器の「慣性航法装置(ジャイロ)」です。

自律航行する水中ドローン(AUV)にとって最大の課題は海中ではGPSが使えないこと。自分の位置や向きを正確に把握するためには、高精度のジャイロや慣性航法装置が必須です。

東京計器は掃海艇の航海機器はもちろん、水中ドローンの位置把握技術の中核を担う企業として注目されます。

また東京計器と同様のジャイロ技術を持つ銘柄として航空宇宙・防衛向けに強みを持つ日本航空電子工業も水中ドローンの自律航行に欠かせない慣性装置を手掛けており、セットで注目しておくと良いかも。

機雷除去関連株　まとめ

今回の記事はここまでです！
また新たな銘柄が浮上したら追記していきますが、そもそもの話としてホルムズ海峡みたいな海上輸送のスーパー要所に機雷を敷設するってのがとんでもない話で、これがまず事実かどうかを見極めるのが重要ですね。誤報や過剰な反応である可能性も十分にあるため、情報に踊らされて前のめりになり過ぎず、まずは冷静に事実を監視すべき局面だと思います。

他にも、次にくる有望テーマ株とか材料株とかを初動で拾えるようにしっかりアンテナを広げておきましょう！

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