ドローン関連株(無人機関連株) 本命株・出遅れ株 一覧

    ドローン関連株

    ※この記事は最後に2026年08月17日(月)に追記編集しました。

    こんにちは、かりんです🥰

    2025年1月現在、トランプ次期大統領の正式就任を直前に米国市場ではドローン関連株などが物色人気を集めています。

    まもなく発足する第2次トランプ政権(トランプ)2.0で防衛テック分野の急成長に期待が寄せられていることがドローン関連銘柄が注目されている大きな理由の一つだと思います。また、次期トランプ政権で新設される政府効率化省(通称:DOGE)のトップに就任する予定のイーロン・マスク氏が「これからはドローンの時代」とXで投稿したことも話題ですね。

    トランプ2.0ではこれまでよりさらに無人機や無人技術に注目が集まりそうです。
    このブログでも過去に物流ドローン関連株についてまとめていますが、このページでは改めてドローン関連株について本命株・出遅れ株・一覧をまとめておきます。

    ドローン関連株(無人機関連株)とは

    無人機

    ドローン関連株(無人機関連株)とは無人機・ドローンに関連する製品・サービスなどを手掛ける銘柄の総称です。

    ドローンとは、人が搭乗せずに遠隔操作または自動操縦で飛行できる、重量がバッテリー含めて100g以上の機体のことらしいです。まぁこれは航空法での定義なので、他にも飛行タイプじゃなく走行タイプとか水中タイプのドローンもあるっぽいけど。

    まぁとにかく一定の重量があって、無人で動く機体がドローンですね。ざっくり。

    ドローンはもともと軍事用として開発が始まったもので、他にも災害調査や測量、農業や物流、警備や報道などさまざまな分野で活用されています。まぁでも特に戦争においてのドローンは凶悪な戦果をあげているっぽいですね。ウクライナでの戦争でも物凄い活躍だそうです。ドローンで戦争が変貌しているらしい…。

    確かに無人で爆弾詰んだドローンが追いかけてくるとか怖すぎます。
    コスパヤバすぎる。

    とまぁドローンは防衛テックでも重要となるわけで、トランプ2.0でさらに注目されるのではないかということですね。米国のドローン銘柄の注目度次第で、日本株のドローン関連株にも注目です。

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株・出遅れ株 一覧

    ドローン関連株(無人機関連株)リスト
    コード 銘柄名 特徴 時価総額(25.01.08時点)
    278A Terra Drone ドローンサービスプロバイダー ドローンサービス企業として世界Top3に入る

    ドローンや空飛ぶクルマなどの開発及びソリューションを提供

    33,411百万円
    6232 ACSL ドローン専業企業 国産の産業用ドローンの開発・販売

    インフラ点検、災害、測量、物流、警備など様々な場面で産業用ドローンの実績多数

    12,437百万円
    218A Liberaware 産業分野に特化した小型ドローン・屋内点検分野に特化した小型ドローンの開発や販売、レンタル、点検サービスなどを提供 8,024百万円
    5597 ブルーイノベーション 複数・異機種のドローンやロボットなどを遠隔制御・統合管理するプラットフォームを提供 2,308百万円
    6986 双葉電子工業 ホビー用ラジコン機器や産業用無線機器を手掛ける
    ラジコンのノウハウで産業用ドローンや産業用送信機を提供過酷な環境でも適用可能な産業用ドローンなど
    21,086百万円
    1417 ミライト・ワン NTT向けが主体の通信工事大手 子会社ミラテクドローン社がドローン販売やドローンソリューションを提供 214,779百万円
    3652 ディジタルメディアプロフェッショナル 産業用ドローン向けAI認識モデルを開発 5,110百万円
    9432 日本電信電話 2020年にNTT東日本、オプティム、WorldLink&Company、NEC Networks & System Integration Corporationの4社合弁で国産ドローン企業「NTTイードローン」を設立 14,162,069百万円
    3694 オプティム ドローンを用いたスマート農業ソリューションなど様々なロボティクスサービス・ドローンソリューションを提供

    NTT東日本などと合弁でNTTイードローンを設立

    38,142百万円
    9433 KDDI 子会社KDDIスマートドローンがさまざまなドローンソリューションを提供 10,698,402百万円
    4667 アイサンテクノロジー 測量技術に強み KDDIが提供するスマートドローンを活用しドローン測量ソリューションを提供 9,172百万円
    2667 イメージ ワン 各種画像処理・解析ソフトウェア・各種計測機器の販売、ドローン関連サービス・画像処理や解析業務を提供 2,755百万円
    3444 菊池製作所 装着型ロボットやドローンなどのフィールドロボットを開発・製造・販売 3,294百万円
    6946 日本アビオニクス 2022年にドローン搭載用赤外線サーモグラフィの実証実験 43,773百万円
    8226 理経 IT機器を輸入販売する技術商社 ACSL、VFRとともにACSL製国産ドローン「SOTEN(蒼天)」のバーチャルトレーナーの開発 5,384百万円
    4316 ビーマップ ドローンワークス株式会社が運営する屋外ロボット開発検証拠点KOIL MOBILITY FIELDに日本初のTerragraphフィールド実験施設「ミリ波ラボ@柏の葉」を開設 1,247百万円
    5334 日本特殊陶業 2024年にドローンを活用した自動車整備工場への部品配送を試みる実証実験 1,000,224百万円
    6814 古野電気 産業用水中ドローンメーカーFullDepth社へ出資 80,789百万円
    2303 ドーン 地理情報システム(GIS)の開発企業
    同社の映像通報システム「Live119」を活用しドローンが撮影する映像のリアルタイム共有を実現
    7,785百万円
    3156 レスター 2024年10月、防衛装備庁と「小型無人機対処器材用ドローン」を契約(一般競争入札で落札) 76,836百万円
    6758 ソニーグループ プロフェッショナルドローンAirpeakシリーズ
    ただしAirpeakシリーズは一部のアクセサリーを除き、2025年3月末をもって販売終了
    20,232,877百万円
    4825 ウェザーニューズ 民間気象情報会社 ドローンの飛行可否判断や安全運航をサポート

    2024年4月にお天気アプリ「ウェザーニュース」内でドローン操縦やスカイスポーツ向けの予報「空の天気 Ch.」をリリース

    88,712百万円
    6203 豊和工業 国産ライフル銃を手掛ける防衛関連小型株
    プロドローン社と「ドローン投下装置」を共同開発していることが判明し防衛ドローン関連株として急浮上
    20,955百万円(26.05.28時点)
    3656 KLab 26.07.06 海外防衛企業とUAEにおける対ドローン防衛システムの導入推進に向けた覚書(MOU)を締結と発表 18,183百万円(26.07.07時点)
    4755 楽天グループ 2016年から民生ドローンを展開 独防衛テック新興企業「ヘルシング」と提携し迎撃用ドローンの自衛隊納入支援や国内量産化を目指し防衛ドローン分野へ本格参入 1,695,668百万円(26.08.17時点)

    (ちなみに私が普段の情報収集でチラ見してるのはこのあたりです↓)

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株・出遅れ株

    それではドローン関連株(無人機関連株)本命株出遅れ株をピックアップします。個人的な主観コミなのでその点はご理解ください😋

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株 278A Terra Drone

    278ATerra Drone
    278A Terra Drone

    ドローン関連株として本命視したいのはTerra Droneですね!
    Terra Droneは産業用ドローンで測量や点検ソリューションを手掛けるドローンサービスプロバイダーで、測量、点検、農業など多岐にわたる分野で累計3500件以上のプロジェクト実績を持ち、ドローン運航管理システム(UTM)は世界10カ国で導入されています。

    また、サウジアラビアの国有石油企業「サウジアラムコ」が初めて出資したアジア企業としても知られていますね。

    テラドローンは世界中のドローン企業を評価する市場調査機関「ドローンインダストリーインサイツ」が発表した「ドローンサービス企業 世界ランキング2024」において、産業用ドローンサービス企業として世界1位を獲得しています。テラドローンが本ランキングで1位を獲得するのは、2020年以来4年ぶりで2度目。

    Terra Droneは赤字企業ではありますが、ドローンサービスにおいては割と世界的な企業なので、日本株として無人機関連で物色が向かいやすいのはここかと。費用先行で赤字ですが、売上高はしっかり積みあがってきている印象なのもまぁ〇。

    ※2025年02月22日(土)追記↓
    テラドローンについて追記しておきます。
    2025年02月19日(水)の大引け後に『米国のドローン代理店RMUSと「Terra Xross 1」の販売契約を締結』とリリースしています。この提携により米国およびカナダ市場における「Terra Xross 1」の販売拡大を推進するとのこと。

    テラドローンは「Terra Xross 1」により、屋内での安定飛行性能を実現するとともに、競合製品の約3分の1の価格で提供を実現しているとのこと。

    米国・カナダ市場における販売拡大も好材料ですが、国内で社会問題化している下水管老朽化に伴う点検作業での需要増などの思惑も加速しそうですね。

    ※2026年07月17日(金)追記↓
    テラドローンについて再び追記しておきます。
    テラドローンは2026年07月15日(水)、防衛装備庁が実施する「迎撃ドローン早期取得プログラム」において、同社が提案した迎撃ドローンが実証試験の供試器材として採択されたと発表しました。

    これは現代戦で脅威となっている「長射程自爆型UAV(シャヘド型など)」への対処を想定したもののようで、駐屯地や艦艇の防御能力を高めるための重要なプロジェクトらしいですね。今後は実証試験の準備を進め、その後の「量産契約と納入」を目指すとのこと。

    この発表を受けて15日の株価は後場から急伸。
    ドローン関連株は、防衛装備関連としてこれまで思惑的な買いを集めることは多々ありましたが、今回の材料は単なる思惑ではなく「防衛装備庁のプログラム採択」という国のお墨付きを得たということなので、かなり大きな意味を持つといえると思います。

    防衛・ドローン関連の本命株として、引き続き注目しておきたいですね!

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株 6232 ACSL

    6232ACSL
    6232 ACSL

    ドローンといえばACSLも注目です。ACSLはインフラ点検、災害、測量、物流、警備など様々な場面で産業用ドローンの実績を誇るドローン専業メーカー。国産の産業ドローン開発・製造・販売といえばコレかと。

    ドローン専業なので、ドローン関連株に物色が向かうときにはこちらも面白そうです。ただずっと赤字なのがね…。

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株 5597 ブルーイノベーション

    5597ブルーイノベーション
    5597 ブルーイノベーション

    ブルーイノベーションは複数・異機種のドローンやロボットなどを遠隔制御・統合管理するプラットフォーム「Blue Earth Platform(BEP)」を提供している企業ですね。

    この独自のプラットフォームBEPを軸に多数の企業・団体との連携し新たなソリューションの新規開発や実証実験を行っています。ドローンやロボットを活用した点検・測量ソリューションやドローン自動巡回システムなどですね。

    ブルーイノベーションも赤字が続いてますが、事業内容としてはドローンのテーマにドンピシャですね。そろそろ黒転してくれれば。

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株 218A Liberaware

    218ALiberaware
    218A Liberaware

    Liberawareは産業分野に特化した小型ドローンの開発や販売、レンタル、点検サービスなどを提供している銘柄ですね。特にボイラーや天井裏、配管、煙突、ダクトなどの狭くて暗くて危険な屋内点検に特化した小型ドローンサービスを得意としている模様。また狭くて暗く汚い場所の画像解析サービスなども。こちらも営業赤字が割と大き目。

    ドローン関連株(無人機関連株) 出遅れ株 6986 双葉電子工業

    6986双葉電子工業
    6986 双葉電子工業

    双葉電子工業はホビー用ラジコン機器や産業用無線機器を手掛ける会社で、ラジコンで蓄積したノウハウを活用して産業用ドローンや産業用送信機を提供している銘柄です。過酷な環境でも適用可能な産業用ドローンなどを提供しています。

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株 3694 オプティム

    3694オプティム
    3694 オプティム

    オプティムもドローン関連株として注目。オプティムはNTT東日本・WorldLink & Companyとドローン分野における新会社「株式会社 NTT e-Drone Technology」を2021年01月に設立しスマート農業向けや点検測量、災害対策向けの事業を行っています。時価総額規模的に、NTTよりはオプティムの方がドローン関連の材料では株価が動きそうか。

    ドローン関連株(無人機関連株) 出遅れ株? 1417 ミライト・ワン

    1417ミライト・ワン
    1417 ミライト・ワン

    ミライト・ワンはNTT向けが主体の通信工事大手ですが、子会社ミラテクドローン社がドローン販売やドローンソリューションを提供している点に注目。時価総額規模そこそこ大きいのでドローン関連の材料とかではそこまで大きく株価は動かないかも。

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株 6946 日本アビオニクス

    6946日本アビオニクス
    6946 日本アビオニクス

    防衛関連株としても注目の日本アビオニクス。こちらは2022年にドローン搭載用赤外線サーモグラフィの実証実験を行っています。これは防衛テックど真ん中では?だって赤外線サーモグラフィって…人間の体温とか検知するやつでしょ?ドローンに付けたら、危険エリアでも役立つでしょうし、防衛分野でも…。

    ドローン関連株(無人機関連株) 本命株 3156 レスター

    3156レスター
    3156 レスター

    エレクトロニクス商社のレスターは2024年10月に防衛装備庁と「小型無人機対処器材用ドローン」を契約しています。(一般競争入札で落札)。こちらも軍事向けドローン関連で注目される可能性は微妙にあるっちゃあるかも?

    ドローン関連株(無人機関連株) 出遅れ株? 4825 ウェザーニューズ

    4825ウェザーニューズ
    4825 ウェザーニューズ

    ウェザーニューズも物流ドローン関連株として注目。
    ウェザーニューズは21カ国30拠点で気象情報を提供している世界最大の民間気象情報会社です。
    気象情報サイト「ウェザーニュース」を手掛けるほか、気象情報のライブ配信番組も人気です。航海・鉄道・航空向けにも気象情報を提供しています。

    2024年4月にはお天気アプリ「ウェザーニュース」内でドローン操縦やスカイスポーツ向けの予報「空の天気 Ch.」をリリースしています。

    ドローンは風に煽られて落下する事故など気象に関連する運行リスクがあるため、ウェザーニューズのような気象情報を提供する会社は必要不可欠になりそうです。

    ドローン関連株(無人機関連株) 出遅れ株? 6203 豊和工業

    6203 豊和工業
    6203 豊和工業

    ※2026年05月28日(木)追記

    ドローン関連株として豊和工業も追記しておきます。
    豊和工業は国産ライフル銃を手掛けるメーカーで、防衛関連株の小型株として知られる銘柄ですが、ここにきて「防衛向けドローン関連株」として強烈に注目を集めています。

    注目の背景には、2026年05月20日(水)に小泉進次郎防衛相が産業用ドローンの有力スタートアップ「Prodrone(プロドローン)」を訪問・視察した点が挙げられます。このプロドローンが開発している製品の中に「豊和工業と共同開発中の投下装置を搭載したドローン」があることが判明した模様。これにより「豊和工業=防衛向けドローン?」という思惑が強まり、時価総額規模が小さいことからも短期資金が集まった格好です。

    さらに5月28日(木)に報じられた「イランによるクウェートへのドローン攻撃」という地政学リスクのニュースも、ドローン関連株全体の強い刺激材料になっていそうですね。

    近代戦においてドローン攻撃は極めて重大な脅威です。日本でも高市政権が防衛力強化を掲げる中、防衛ドローンは市場でも特に注目が集まりやすい素地があるといえます。

    豊和工業はもともと銃火器を扱い防衛省向けの実績も豊富な企業ですから、これに防衛ドローンというテーマが掛け合わさった格好なので割と面白いですね。今後はドローン関連株としても優先的に監視しておきます。

    ドローン関連株(無人機関連株) 出遅れ株? 3656 KLab

    3656KLab
    3656 KLab

    ※2026年07月07日(火)追記

    ドローン関連株に、Klabをいちおう追記しておきます。
    なぜかよくわからないですが、スマホゲーム会社のKlabがドローン関連の材料を出しました。

    2026年07月06日(月)、KLabは「高度な無線周波数(RF)技術を有する海外防衛企業と、UAEにおける対ドローン防衛システムの導入推進に向けた覚書(MOU)を締結した」と発表しました。これにより株価は一時ストップ高になるなど一定の注目を集めました。まぁ翌日(07/07)は大幅に反落していますが。

    ゲーム事業が主力の同社ですが、実は2025年末からUAE王族系からの資金調達、UAE法人設立など中東との関係を深めており、今回のドローン防衛参入はその流れの一環のようです。

    「ドローン防衛」というテーマ自体は面白いですが、正直個人的にはKlabに関しては慎重に見極めるべきじゃないかなぁと思います。

    まず本業の業績面に懸念がありますし、そもそも今回のドローン防衛システムの材料も詳細情報が非開示です。これは安全保障上の観点から、提携先企業名や製品の詳細などは非開示とのことで、まぁ確かに「そりゃそうか」ともいえますが、具体的な事業規模や利益率が見えにくい点はリスク要因と言えます。

    SNS等の思惑・煽りへの警戒感は常にあるマネーゲーム株っぽいですし、あとはやっぱり「なんでKlabがドローン?」というのが先行しちゃいますよね。

    一応、話題なのでドローン関連株として追記しておきますが、個人的には目先の乱高下に飛びつくのはこわそうだなと思います。冷静にみるべきかなと。ま、しらんけど!

    ドローン関連株(無人機関連株) 出遅れ株 4755 楽天グループ

    4755 楽天グループ
    4755 楽天グループ

    ※2026年08月17日(月)追記

    楽天グループも注目のドローン関連株として追記しておきます。
    2026年08月17日(月)、日経新聞オンライン等で『ドイツの防衛AI新興「ヘルシング(Helsing)社」と提携し、迎撃用ドローンの自衛隊納入を支援する』と報じられました。

    実は楽天、2016年という早い段階から配送実証やドローンスクール、施設点検などを手掛けてきた「元祖ドローン関連株」の一つでもあります。これまでは事業規模が巨大なためドローン単体で株価が動くことは少なかったですが、今回は欧州屈指の防衛AIデカコーン(企業価値180億ドル規模)との大型タッグ。

    陸上自衛隊への導入提案に向けた実証実験や国内窓口を務めるだけでなく、将来的には「国内での量産化(国産ドローン製造)」を目指す点もインパクトがありますね。

    民生用から防衛用無人機へと領域を広げた格好なので、ドローン事業の新たな収益柱・起爆剤となるか期待が高まりますね。以後はドローン&防衛関連株としても注目しておきます。

    ドローン関連株(無人機関連株) まとめ

    ドローン関連株(無人機関連株)については以上!
    ドローン関連株は数年前から何度も繰り返し物色されるテーマですが、そこまで長続きしない印象も強いので個人的には期待しすぎず…って感じかなぁ。まぁ長続きする可能性もなくはないと思いますが。

    他にも、次にくる有望テーマ株とか材料株とかを初動で拾えるようにしっかりアンテナを広げておきましょう!

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