※この記事は最後に2024年11月11日(月)に追記編集しました。
こんにちは、かりんです🥰
2024年のビッグイベントといえば、11月にアメリカ大統領選がありますね。
他国の選挙といえど、超大国のアメリカ大統領選挙は世界経済に大きく影響します。
前回、2020年の米大統領選でバイデン氏が勝利した際にも、バイデン氏の政策関連銘柄が大きく動きましたよね。バイデン氏は脱炭素政策を大々的に掲げていたので再生可能エネルギー、クリーンエネルギーに関連する銘柄が動いた記憶があります。EV(電気自動車)関連株や水素エネルギー関連株なども動きましたね。
2024年の米大統領選を控えて、日本の金融市場でも「もしトラ」という言葉が話題になっています。
「もしトラ=もしトランプが返り咲いたら」の略ですね。
共和党の予備選挙でトランプ氏が2連勝したことでトランプ氏が共和党候補に選ばれる可能性が高まったことで、世界各国で「もしトラ」を警戒する動きが広がっている模様。
一部のメディアではもしトランプ氏が返り咲けば、米中対立がさらに悪化する可能性や行き過ぎたアメリカファースト主義が先進諸国の結束を揺るがす可能性、先進国同士の軍事的連携を弱めることで世界的な地政学リスクの高まりを招くのではないか?と警戒されているとか。
トランプ氏は自国経済を支援するためにドル安政策を推進する可能性もあり、為替相場がドル安円高に向かう可能性も考えられます。日本経済にとって、急速な円高進行はリスクですので個人投資家にとっても「もしトラ」は無関係ではありません。
ただ、前々回の米大統領選挙でも投開票前には「トランプリスク」が警戒されており、トランプ氏勝利直後は大きく日本株も売られましたが、その後は日経平均株価も急速に回復しむしろ株高になりました。
トランプリスク→トランプショックからのトランプノミクス、トランプラリーみたいにどんどん状況が変化していきましたね。
今回2024年の米大統領選でもしトランプ氏が再選した場合も、リスクばかりに狼狽せずしっかり状況を見極めたいところですね。
いずれにしろ「もしトランプ氏が返り咲いたら」の可能性は考えておくべき。
このページではトランプ氏が米大統領選で勝利した場合に、恩恵を受けるだろうドナルド・トランプ関連株(※敬称略)をまとめておきます。
ドナルド・トランプ関連株とは
ドナルド・トランプ関連株とは、2024年11月に投開票が行われる米大統領選でトランプ氏が勝利することで恩恵を受けるだろう銘柄の総称です。トランプ関連株は選挙でトランプ氏が勝利するだけでなく、選挙期間中に有利な状況となるだけでも物色されるかもしれません。
当記事執筆時点(2024年2月時点)では、まだ2024年のアメリカ大統領選挙で共和党の候補者は本決まりしていませんが、現時点ではドナルド・トランプ氏が優勢という状況です。
トランプ関連銘柄は、おもにドナルド・トランプ氏の政策等に関連する銘柄が中心になると思います。
ドナルド・トランプ氏の政策・主義・特徴など
さてドナルド・トランプ氏といえば以下のような特徴がありますね。
・化石燃料の強力な支持者(OPEC減産へ働きかけるなど)
・EV・クリーンエネルギーの優遇廃止(パリ協定の離脱の可能性)
・厳しい移民取り締まり政策(メキシコ国境の壁建設など)
・ドル安を歓迎する政策(FRBに利下げの働きかけなど)
・積極的なインフラ投資
まず、トランプ氏といえば強烈なアメリカファースト主義が特徴として挙げられます。
自国経済をまず第一に優遇するために、他国からの輸入に容赦ない追加関税をかけることも考えられます。この点については日本の輸出産業も悪影響を受ける可能性が考えられます。特に中国に対しては強硬的な政策がとられる可能性が高く、米中対立はより激しくなる可能性も。
米中対立が激しくなれば地政学リスクの高まりは警戒されます。特にトランプ氏は「自国の防衛は自国で」といった主義もみられますので、日本株としても「防衛関連株」はトランプ銘柄として浮上する可能性が高そうです。実際、以前のトランプ関連株としても防衛関連株は注目されていました。
そしてトランプ氏といえば「化石燃料の強力な支持者であり脱炭素政策には懐疑的」という特徴もあります。トランプ氏は、2016年の選挙時に自身のエネルギー政策として、新たな気候変動対策の国際的枠組み「パリ協定」からの離脱、カナダからテキサス州に原油を運ぶ「キーストーンXLパイプライン」建設計画の承認、米国の温暖化ガス排出削減策や産業汚染から水路を保護する政策の撤回などを提案しています。
OPEC減産へ働きかけることもニュースで報じられていたことがありますので、原油・石炭などの化石燃料関連株もトランプ関連株と言えると思います。また原油輸送のパイプライン建設もそうですが、積極的なインフラ投資を行う姿勢もありますので、インフラ輸出関連株や建設機械関連株、パイプライン関連株も物色される可能性がありそうですね。
反対に、EV関連株や水素エネルギー関連株などバイデン政権下で注目された脱炭素・クリーンエネルギー関連のテーマ株にとってはトランプ氏の当選は逆風となる可能性が高そうです。
それからトランプ氏は大統領在任中、利下げを拒否するFRBを「頑固な子供」のように批判していたことがあります。トランプ氏が復権すれば利下げ圧力が再び強まる可能性が考えられます。市場はすでにFRBの利下げを織り込みつつある動きがありますが、これが強まればドル安・円高に一層傾くかもしれません。
輸出銘柄の多い日本株にとって急速な円高はリスクですが、円高メリット銘柄や内需銘柄、ディフェンシブ銘柄にとっては恩恵があるかもしれません。
ドナルド・トランプ関連株 一覧
トランプ関連株は複数のジャンルがあるので、わかりやすいようにジャンル分けで一覧にしますね。
防衛関連株リスト
コード | 銘柄名 | 特徴 | 時価総額(24.02.02時点) |
---|---|---|---|
7011 | 三菱重工業 | 艦艇・戦闘機・ヘリ・地対空誘導弾システムなど | 3,335,188百万円 |
7012 | 川崎重工業 | 防衛省向け航空機の開発・製造 | 560,187百万円 |
7013 | IHI | 航空・宇宙用機器部品の精密鋳造国内トップメーカー | 426,917百万円 |
6503 | 三菱電機 | 航空機搭載レーダ・電子戦機器・監視・管制レーダ・対空レーダシステムなど | 4,648,691百万円 |
5631 | 日本製鋼所 | 火砲システム、ミサイル発射装置など防衛機器の設計・製造・整備 | 177,258百万円 |
6208 | 石川製作所 | 機雷など防衛関連機器 | 7,203百万円 |
4274 | 細谷火工 | 自衛隊向け照明弾、発煙筒大手 | 5,213百万円 |
6203 | 豊和工業 | 日本を代表するライフル銃メーカー | 9,650百万円 |
7980 | 重松製作所 | 防塵・防毒マスク・防護服など | 5,630百万円 |
6946 | 日本アビオニクス | 陸・海・空の安全を守る高度な防衛システム | 29,875百万円 |
3896 | 阿波製紙 | 電磁波シールドシート | 4,812百万円 |
6111 | 旭精機工業 | 防衛省向けに弾薬を販売 | 6,545百万円 |
防衛関連株をもっと詳しく見たい方はコチラのページでまとめてます≫
インフラ整備・インフラ輸出・建設機械関連株
コード | 銘柄名 | 特徴 | 時価総額(24.02.02時点) |
---|---|---|---|
6240 | ヤマシンフィルタ | 建設機械用フィルターで世界首位 売上は海外が約5割で北米向け16% | 23,774百万円 |
6301 | コマツ | 建設機械で世界2位 インフラ投資で恩恵か? | 4,068,581百万円 |
6358 | 酒井重工業 | ロードローラーなど道路建設機械の専業メーカー 米国・インドネシア・中国で現地生産 | 30,194百万円 |
5233 | 太平洋セメント | セメントメーカー 米国やアジアに輸出 | 370,103百万円 |
7821 | 前田工繊 | 河川や道路補強などの防災建築・土木資材 | 101,620百万円 |
6370 | 栗田工業 | 総合水処理大手 水道管の劣化予測ソフトウェアサービス | 630,389百万円 |
6326 | クボタ | 農業機械、鋳鉄管、建設機械など 耐震型水道管で国際的競争力 | 2,648,677百万円 |
1414 | ショーボンドホールディングス | 橋梁、道路などインフラ補修工事で国際的競争力 | 367,482百万円 |
1801 | 大成建設 | スーパーゼネコン 耐硫酸性コントクリートを用いた下水道施設 | 1,007,285百万円 |
7003 | 三井E&S | 米国で80%のシェアを誇る中国製港湾クレーンの代替需要か? | 267,644百万円(24.03.06時点) |
5406 | 神戸製鋼所 | グループに建機メーカー「コベルコ建機」 | 791,899百万円(24.07.17時点) |
6302 | 住友重機械工業 | 総合重機械メーカー 油圧ショベルなど建設機械も手掛ける | 553,075百万円(24.07.17時点) |
6395 | タダノ | 建機メーカー 移動式建設用クレーン大手 | 158,314百万円(24.07.17時点) |
6432 | 竹内製作所 | ミニショベル主体の中堅建機メーカー | 269,495百万円(24.07.17時点) |
6390 | 加藤製作所 | 建機メーカー 建設用クレーンは国内最大手級 油圧ショベルは中堅 | 15,654百万円(24.07.17時点) |
6364 | 北越工業 | 可搬式エンジンコンプレッサー エンジン発動機など | 71,281百万円(24.07.17時点) |
円高メリット銘柄
コード | 銘柄名 | 特徴 | 時価総額(24.02.02時点) |
---|---|---|---|
9843 | ニトリホールディングス | 家具・インテリア製造小売り 海外工場あり 円高メリット銘柄の代表格 | 2,239,659百万円 |
3038 | 神戸物産 | 業務スーパーをFC展開 輸入材料が多く円高メリット | 1,034,482百万円 |
9603 | エイチ・アイ・エス | 旅行会社大手で海外旅行がメイン 円高は海外旅行に有利なので円高メリット | 143,750百万円 |
9201 | 日本航空 | 国内線、国際線2位の航空会社 | 1,253,946百万円 |
9202 | ANAホールディングス | 国内線、国際線首位の航空会社 | 1,587,999百万円 |
2001 | ニップン | 製粉 冷凍食品 健康食品など 円高メリット | 177,275百万円 |
2002 | 日清製粉グループ本社 | 製粉 冷凍食品など 円高メリット | 632,304百万円 |
2501 | サッポロホールディングス | ビール大手 円高メリット | 534,934百万円 |
2502 | アサヒグループホールディングス | ビール大手 円高メリット | 2,785,476百万円 |
2871 | ニチレイ | 冷蔵倉庫 冷凍食品 円高メリット | 488,304百万円 |
3139 | ラクト・ジャパン | 乳原料・チーズ・乳製品など食品の輸入販売 円高メリット | 22,197百万円 |
2266 | 六甲バター | ベビーチーズ首位 輸入加工が主力 円高メリット | 28,746百万円 |
8079 | 正栄食品工業 | 食品商社 製菓、製パン、デザート類、乳飲料、各種食品材料の輸入 円高メリット | 76,608百万円 |
9861 | 吉野家ホールディングス | 牛丼「吉野家」うどん「はなまるうどん」など | 214,081百万円 |
9887 | 松屋フーズホールディングス | 牛めし「松屋」とんかつ「松のや」など | 112,287百万円 |
7581 | サイゼリヤ | イタリアンファミレス「サイゼリヤ」国内店舗は円高がメリットだが、海外展開も強いので円高が重しになる可能性も? | 262,930百万円 |
3561 | 力の源ホールディングス | 博多ラーメン「一風堂」国内店舗は円高がメリットだが、海外展開強化中のため円高が逆に重しになる可能性も | 43,562百万円 |
3563 | FOOD & LIFE COMPANIES | 回転ずし「スシロー」を展開 | 346,771百万円 |
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原油・化石燃料関連株
コード | 銘柄名 | 特徴 | 時価総額(24.02.02時点) |
---|---|---|---|
1605 | INPEX | 原油・ガス開発生産国内最大手 | 2,544,084百万円 |
5020 | ENEOSホールディングス | 国内シェア5割の石油元売り首位 | 1,819,407百万円 |
5021 | コスモエネルギーホールディングス | 石油元売り大手 アブダビ政府系が筆頭株主で上流の石油開発に強み | 542,139百万円 |
5019 | 出光興産 | 石油元売り2位 昭和シェルと19年に経営統合 | 1,224,820百万円 |
1662 | 石油資源開発 | 原油・ガス開発専業 | 326,886百万円 |
1518 | 三井松島ホールディングス | 石炭開発・販売 オーストラリア、カナダ、インドネシアに幅広い調達ルート ※24年03月04日(月)追記 2023年度中に石炭事業撤退するので石炭関連株ではなくなる |
36,580百万円 |
1514 | 住石ホールディングス | 住友石炭鉱業が母体 豪州等からの輸入炭にシフト | 110,719百万円 |
3315 | 日本コークス工業 | コークス製造の大手 石炭の輸入販売 | 37,794百万円 |
9675 | 常磐興産 | 輸入石炭および石油を取り扱うエネルギー商事事業 | 11,055百万円 |
8835 | 太平洋興発 | 海外石炭の輸入販売事業 | 6,468百万円 |
4208 | UBE | 海外石炭の輸入販売事業 | 258,013百万円 |
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石炭関連株をもっと詳しく見たい方はコチラのページでまとめてます≫
パイプライン関連株
コード | 銘柄名 | 特徴 | 時価総額(24.02.02時点) |
---|---|---|---|
1963 | 日揮ホールディングス | 石油・天然ガス関連のプラントエンジニアリング企業 | 441,898百万円 |
6366 | 千代田化工建設 | 石油・天然ガス関連のプラントエンジニアリング企業 | 87,729百万円 |
6594 | ニデック | 石油や天然ガスのパイプライン向け大型モーターで実績 | 3,253,328百万円 |
6841 | 横河電機 | 石油パイプライン設備向け管理・制御システムなど | 781,697百万円 |
6498 | キッツ | 総合バルブメーカー パイプライン用トラニオン型ボールバルブ | 109,470百万円 |
3355 | クリヤマホールディングス | ゴム・樹脂製品を中心に、北米・欧州・南米を拠点にホースメーカー 産業用パイプラインの部材も供給 | 21,297百万円 |
4616 | 川上塗料 | 塗料中堅 天然ガスパイプライン用塗料で実績 | 1,575百万円 |
4613 | 関西ペイント | 総合塗料首位 ガスパイプライン内面塗装技術 | 585,939百万円 |
ビットコイン関連株
※2024年07月29日(月)追記
2024年07月27日(土)、ビットコインに関するイベント(ビットコイン2024カンファレンス)で演説し、「アメリカを暗号資産の中心地にし、ビットコインの超大国にする」と述べたことが話題になっています。
トランプ氏が11月の大統領選挙で当選した場合、現在のアメリカ証券取引委員会(SEC)の委員長であるゲリー・ゲンスラー氏を解任し、戦略的なビットコイン準備金を構築しアメリカが保有するビットコインを売却するのを防ぐとも述べたようです。
トランプ氏はビットコインについて、2019年には「価値は非常に不安定で、薄い空気に基づいている」と投稿、また2021年に「詐欺」とも批判していたことがあります。
なので、トランプ氏からここまで強烈にビットコインの成長を後押しする発言が出るとは…という感じ。
正直個人的にはビットコインは投資対象としてあまり積極的になれないし、ビットコイン関連株についてもあまり気乗りはしないですが、トランプ氏がここまで発言しちゃってるのでトランプ関連株の代表的テーマになりそう。
なので一応このページでもまとめておきます。
コード | 銘柄名 | 特徴 | 時価総額(24.07.29時点) |
---|---|---|---|
8698 | マネックスグループ | 傘下に暗号資産取引サービス「Coincheck」のコインチェック株式会社 | 186,238百万円 |
8473 | SBIホールディングス | 傘下に暗号資産取引サービスを手掛けるSBI VCトレード株式会社 ビットポイントジャパン | 1,170,206百万円 |
3696 | セレス | 傘下に暗号資産取引サービス「コイントレード」の株式会社マーキュリー ビットバンクにも出資 |
20,798百万円 |
7177 | GMOフィナンシャルホールディングス | 子会社「GMOコイン株式会社」が暗号資産交換事業 | 79,482百万円 |
9449 | GMOインターネットグループ | 暗号資産マイニング事業を手掛ける グループ傘下に暗号資産交換事業「GMOコイン株式会社」 | 272,505百万円 |
8704 | トレイダーズホールディングス | 暗号資産CFD取引サービス「みんなのコイン」 | 23,336百万円 |
2345 | クシム | 子会社ZEDホールディングスの子会社Zaifが暗号資産取引所 | 4,827百万円 |
4385 | メルカリ | 子会社メルコインが暗号資産・ブロックチェーン関連のサービス フリマアプリ「メルカリ」でビットコイン取引サービス |
380,634百万円 |
3350 | メタプラネット | ビットコインに戦略的投資 長期保有を表明 | 36,520百万円 |
3912 | モバイルファクトリー | 子会社ビットファクトリーがモバイルゲーム事業(位置ゲーム)、ブロックチェーン事業 | 7,408百万円 |
5026 | トリプルアイズ | グループ会社の「ゼロフィールド」がマイニングマシンの販売 国内シェア首位 | 12,109百万円(24.11.11時点) |
2338 | クオンタムソリューションズ | NVIDIAのGPUチップやGPUサーバーを販売 グループ会社がマイニング事業 | 19,214百万円(24.11.11時点) |
ドナルド・トランプ関連株 本命株・出遅れ株
それではドナルド・トランプ関連株の本命株・出遅れ株をピックアップします。この項目は個人的な主観コミなのでその点はご理解ください😋
ドナルド・トランプ関連株 本命株 7011 三菱重工業
もしトランプ氏が米大統領選挙で当選すれば、米中摩擦がより激しさを増す可能性が高いと思われます。またパリ協定からの再離脱も考えられるので先進国同士の結束がゆらぎ各地で地政学リスクが高まる可能性も一部で指摘されている模様。
地政学リスクが高まる時は、防衛銘柄が物色される傾向にありますね。特にトランプ氏は「自国の安全は自国で守ればいいじゃん!」というスタンスでしたよね。日本も防衛力のさらなる強化を促されるかもしれません。防衛関連株といえば、やはり本命は三菱重工かなと。ただ三菱重工は海外売上が6割弱の円安メリット銘柄でもありますので、トランプ当選で円高にシフトする場合はちょっと話が変わってくるかも。
難しいところではありますが、三菱重工は防衛関連、宇宙関連、核融合関連などなどさまざまな有望テーマを内包しているので引き続き注目しておきたいです。
同じく川崎重工やIHI、三菱電機などの防衛関連株も注目しても良いかもしれません。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 4274 細谷火工
防衛関連株で特に時価総額規模が小さく値動きが軽い銘柄といえば細谷火工ですね。細谷火工は自衛隊向けに照明弾や発煙筒などを供給しています。地政学リスクの悪化で真っ先に株価が動く銘柄なので、短期で狙うには面白いかもです。短期の防衛銘柄だと細谷火工、石川製作所、豊和工業らへんに注目。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 6240 ヤマシンフィルタ
ヤマシンフィルタは前回トランプさんが当選した際にも急騰した経緯がある銘柄。フォロワーさんに教えてもらいました!ありがとうございます
ヤマシンフィルタは建設機械用の油圧回路に用いるフィルターで世界首位。建機用フィルタの売上は海外が約5割で北米向けが16%と強めです。トランプ氏は国内のインフラ投資に積極的な姿勢も見せていましたので、北米向けにも建機用フィルタを手掛けるヤマシンフィルタに思惑買いが入ったのかもですね。
ヤマシンフィルタはトランプ銘柄として割と知られているようですし、インフラ輸出系の銘柄のなかでも時価総額規模が小粒。値動きの面白さ的にも本命株として注目です。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 6358 酒井重工業
酒井重工業もインフラ輸出系の銘柄として注目。酒井重工業は道路建設機械の専業メーカーでロードローラーなどを提供しています。米国・インドネシア・中国で現地生産しています。
米国は道路や橋などのインフラ老朽化も問題になっているようですので、トランプさんが再び当選しインフラ投資を積極化すれば、道路建設機械を手掛ける酒井重工業は注目される可能性がありそうですね。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 5233 太平洋セメント
セメントメーカーで米国やアジアに輸出している太平洋セメントもインフラ輸出銘柄として注目。インフラといえばまずセメント。コンクリートの材料でもあるセメントがなくてはインフラ構築は話にならないので、セメント・コンクリ関連は注目か。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 9843 ニトリホールディングス
トランプ氏は大統領在任中、利下げを拒否するFRBを批判していたことがあり、もし再選すればふたたび利下げ圧力が強まる可能性が考えられます。利下げ圧力が強まれば米国株としては恩恵がありますが、日本株は円高が重しに。
ただ円高メリット銘柄にとっては追い風かもです。ニトリは中国や東南アジアなどで生産している家具を輸入する円高メリット銘柄の代表格なので、もしトランプ氏がドル安政策を進めるとすれば注目です。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 3038 神戸物産
業務スーパーをFC展開する神戸物産もよく知られる円高メリット銘柄。業務スーパーは輸入食品が多めだからですかね。こちらもトランプ氏のドル安政策次第でこちらも注目。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 9603 エイチ・アイ・エス
海外旅行が中心の旅行会社エイチ・アイ・エス。海外旅行は円高の時の方がお得なので、為替相場が円高に傾けばHISにとってはビジネスチャンスですね。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 1605 INPEX
トランプ氏といえば「化石燃料の強力な支持者であり脱炭素政策には懐疑的」という特徴があります。もしトランプ氏が当選すれば、パリ協定から米国が再び離脱する可能性も考えられ、脱炭素系のクリーンエネルギー銘柄にとっては逆風となりますが、原油や石炭などの化石燃料銘柄にとっては追い風になるかもしれません。
トランプ氏は過去にOPEC減産へ働きかけることもニュースで報じられていたことがありますので、原油高メリット株もトランプ銘柄と言えるかも。原油は輸入ですから円高もメリットになりますね。INPEXは原油銘柄の代表格なので注目。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 1518 三井松島ホールディングス
原油だけでなく石炭銘柄も注目。三井松島は石炭開発・販売を手掛ける企業でオーストラリア、カナダ、インドネシアに幅広い調達ルートをもちます。石炭銘柄の代表格なのでこちらも注目か。また石炭もほぼ輸入なので円高メリット株としても注目。
※24年03月04日(月)追記
すみません。三井松島は2023年度中に石炭事業撤退するようなので石炭関連株とはいえないかもです。追記しておきます。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 1514 住石ホールディングス
石炭銘柄として住石ホールディングスも注目。住石ホールディングスは住友石炭鉱業が母体で豪州等からの石炭輸入販売を手掛けます。こちらも化石燃料銘柄&円高メリット株として注目。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 1963 日揮ホールディングス
トランプ氏は大統領在任期間にカナダのアルバータ州と米国のネブラスカ州を結ぶキーストーンXLパイプラインの建設計画をあらためて承認する大統領令に署名しています。このことから一時期パイプライン建設関連株にも物色が集まった模様。
また今回、シェールガスの一大産地「マーセラス・シェール」へのパイプラインの認可を早めることも公約しているみたいです。
日揮ホールディングスは石油・天然ガス関連のプラントエンジニアリング企業で、石油パイプラインやガスパイプラインでも実績があるので物色が巡ってくる可能性もあるかも。ただ、米国のパイプライン計画で日本企業が受注できるかは微妙そうなので期待は限定的だと思いますが。短期の値幅取りなら規模の大きい日揮ホールディングスじゃなく、千代田化工建設も面白いかも?
ドナルド・トランプ関連株 本命株 6841 横河電機
横河電機は石油パイプライン設備向け管理・制御システムなどを手掛けています。こちらもパイプライン系の思惑でもしかしたら注目されるかも?
ドナルド・トランプ関連株 出遅れ株? 3355 クリヤマホールディングス
クリヤマホールディングスはゴム・樹脂製のホースを北米・欧州・南米を拠点に提供している企業で、産業用パイプラインの部材も供給しています。クリヤマHDは時価総額規模もそんなに大きくないですし、値動き的にも面白そうです。
ドナルド・トランプ関連株 出遅れ株? 4616 川上塗料
トランプ関連株のダークホースとして注目したいのは川上塗料。川上塗料は天然ガスパイプライン用塗料を手掛けており、1991年からロシア・ガスプロム社に天然ガスパイプライン用塗料を納入した実績があります。時価総額かなり小粒で出来高も少ない板うすうす銘柄なので、万が一人気化すれば火柱の可能性もあるか。ちょっと注目しています。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 6594 ニデック
ニデックは石油や天然ガスのパイプライン向け大型モーターで実績があるので、こちらもパイプライン思惑で注目。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 7003 三井E&S
※2024年03月06日(水)追記
三井E&Sもトランプ関連株に追加しておきます。
三井E&Sは船舶用ディーゼルエンジンや港湾クレーンなどを手掛ける銘柄。
直近(24年2月以降)で爆発的に急騰している三井E&Sは、02/14に発表した決算で業績上方修正を行ったこともビッグサプライズでしたが、その後、2月22日に「船舶エンジンなどを手掛ける三井E&Sの米国子会社は、政府支援を踏まえクレーンの米国内生産を再開する方針を示した」と一部メディアが報じたことも大きな買い材料となっています。
最近、米国では中国製遠隔操作港湾クレーンがデータを収集しているとかで、中国製クレーンがいわゆる「スパイ兵器」と認識されてきています。米国の港湾クレーンの総使用量の80%近くを占めており、中国製クレーンは潜在的なリスク…という認識ですね。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、バイデン大統領は2024年02月21日に中国製の港湾クレーンに代わる新型港湾クレーンの米国内での生産を含め、今後5年間で港湾警備に200億ドル以上を投資することを提案する大統領令に署名。
で、代替クレーンを生産する予定として名前が挙がっているのが日本の三井E&S米法人(米国子会社PACECO)ってことですね。
米国で80%のシェアを誇る中国港湾クレーン、今後5年間で200億ドルをかけて中国依存を脱却する方向性なら三井E&Sさらなる大化けもありそうか。
三井E&Sは港湾クレーンという貿易の要である港湾インフラ輸出銘柄として注目されているわけですね。
バイデン政権でも脱中国で港湾クレーンの代替に動いたわけで、これがトランプさんならもっと厳しい対中姿勢を取るのではないか?とも思えます。トランプ政権ではファーウェイ通信機器の規制を強化したことでも知られますし。
米大統領選を前に、トランプさんが優勢という報道があれば、三井E&Sはますます中国の代替需要銘柄としての存在感を増すのではないか?と個人的には思っています。
さすがに直近だと短期的に急騰しているので短期的には落ち込む可能性もありますが、もし報道通りに米国の港湾クレーン需要を取り込むとすれば期待したい。どこまでいくのか未知数。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 6301 コマツ
※2024年07月17日(水)追記
トランプ関連株にコマツも追加しておきます。コマツは建設機械で世界シェア2位を誇るグローバルな建機メーカー。2016年の米大統領選でトランプ氏が当選した後にも株価を伸ばした銘柄ですね!
最新四季報(24年06月号)によるとコマツの海外売上比率は89%。約9割が海外売上ですね。で、決算説明資料では2024年度の北米売上比率は30%程度を見込んでいるようです。2019年度の北米売上割合は26%なので、北米の売上増えてます。2024年11月の米大統領選でトランプ政権2.0となれば、コマツには追い風か。
ただトランプ氏は直近で「ドル安の是正」を示唆する発言をしていますので、その点は要注意。コマツのは2025年3月期の想定為替レートは「1米ドル=140.0円」とまぁまぁ保守的ですが、とはいえ海外売上比率の高い銘柄にとって円高進行はダイレクトに打撃です。
コマツ含め建機メーカーはトランプ関連株の代表格として注目ですが、為替相場には注意しつつって感じですかね。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 6305 日立建機
※2024年07月17日(水)追記
日立建機も建機メーカー・インフラ輸出系のトランプ関連株としてピックアップしておきます。日立建機は建機で世界2位のコマツには及ばないものの、建設機械で世界シェア上位の銘柄。四季報では3位圏内とあったり、他のニュースメディアでは世界8位とあったりちょっとわかりにくい。まぁいずれにせよ油圧ショベルを軸にした世界的な建機メーカーです。
日立建機は最新四季報(24年06月号)によると海外売上比率は84%。北米売上比率はだいたい23~24%くらいで地域別でみると北米向けがの売上比率が一番大きいです。こちらもコマツと同様、円高進行には注意しつつ注目。
ドナルド・トランプ関連株 本命株 6302 住友重機械工業
※2024年07月17日(水)追記
住友重機械工業は防衛関連株としても取り上げた銘柄ですね。住友重機械工業は2021年に陸自向けの機関銃から撤退していますが、機関銃部品や機関砲の生産・保守はやってるので防衛事業ぜんぶから撤退したわけではないです。
トランプ氏は「同盟国であっても自国は自国で守れ」というスタンスが有名ですから、防衛銘柄というだけでも注目ですが、住友重機械工業は油圧ショベルなど建設機械も手掛けているので、建機メーカー、インフラ関連としても注目か。地域別売上でも北米が約23%で海外だと一番大きいです。特に油圧ショベルは日本国内と遜色ないくらい売れてる(2022年度実績)。
ドナルド・トランプ関連株 出遅れ株 6395 タダノ
※2024年07月17日(水)追記
建機メーカーのタダノにも注目したいですね!
タダノは特に移動式建設用クレーンでは世界最大手クラスの建機メーカーです。
2022年度の資料ですが、海外売上比率は約67%、北米売上は29%。海外では北米が一番売上がデカい。
建機メーカーとしては若干出遅れ感もあるか?!他の建機メーカーと同じく為替相場には目を配りつつ、トランプ関連として注目。
ドナルド・トランプ関連株 出遅れ株 6432 竹内製作所
※2024年07月17日(水)追記
竹内製作所はミニショベルなど小型建設機械を得意とする中堅建機メーカーです。クローラーローダーという建設機械を世界で初めて作った会社としても知られるらしい。竹内製作所の公式HPによると、ミニショベルに限ると欧州でシェア2位、北米で5位とかなり上位の模様。海外売上比率は9割を超えていて、売上の約5割が北米向け。こちらもインフラ・建機輸出関連株として注目しておきます。
ドナルド・トランプ関連株 出遅れ株 6390 加藤製作所
※2024年07月17日(水)追記
全体的な業績に不安がある銘柄ですが加藤製作所も一応ピックアップしておきます。
同社は建設用クレーンは国内最大手級で油圧ショベルでは中堅の建機メーカー。
海外売上比率は33%と国内のほうが強いですが、近年では北米のインフラ投資を背景に北米売上が伸びています。21年3月期は北米・中南米売上比率14.9%(※日本除く)だったのが24年3月期には34%(※日本除く)にまで上がっていますね。
ドナルド・トランプ関連株 出遅れ株 6364 北越工業
※2024年07月17日(水)追記
北越工業もピックアップしておきます。北越工業は建設現場などで用いる可搬式エンジンコンプレッサーやエンジン発動機などを手掛ける銘柄。北越工業ではエンジンコンプレッサ、エンジン発動機は北米向けを成長事業として拡大していくビジョンを掲げています。北米で各発電所の老朽化による電力安定供給への不安が高まりつつありこのリスクに対応するエンジン発電機の需要が高まっているとのこと。海外売上比率は46%(四季報参考:24年6月号)。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 本命株 8698 マネックスグループ
※2024年07月29日(月)追記
ビットコイン関連株といえばマネックスグループ。暗号資産取引所サービス「コインチェック」を手掛ける株式会社「Coincheck」を傘下にもちます。コインチェックといえば、2018年に暗号資産「NEM(ネム)」の大規模流出事件が印象的ですが、この事件コインチェックは自力で返金してますよね。流出したのが約580億円相当で返金したのは約463億円。目減りしてるとはいえ、この金額を自己資金で返金したのは凄いと思いました。この事件がきっかけでコインチェックはマネックスグループの傘下になりましたが。
コインチェックアプリは2024年上半期で国内の暗号資産取引アプリでダウンロード数No.1だったそうで、累計650万ダウンロードを突破するなど大手と言えると思います。
個人的にはビットコイン関連株はあんまり興味ない方ですが、暗号資産取引所サービスを手掛ける銘柄であればアリかなと思います。取引所ビジネスなら理屈がわかるので。
トランプ氏が大統領選挙に勝ってビットコインの大相場がくるとすれば、取引所ビジネスをしている銘柄には明確に恩恵がありそうです。マネックスはビットコイン関連株の代表格として注目。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 出遅れ株 8473 SBIホールディングス
※2024年07月29日(月)追記
SBIホールディングスもビットコイン関連株ですね。傘下のSBI VCトレード株式会社が暗号資産取引サービスを手掛けています。あと、ビットポイントジャパン。ビットポイントジャパンはもともとリミックスポイントの傘下だった暗号資産取引サービスの会社ですが、現在はSBIホールディングスの傘下になってます。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 本命株 3696 セレス
※2024年07月29日(月)追記
セレスもビットコイン関連株の代表的銘柄。セレスの傘下の株式会社マーキュリーが暗号資産取引サービス「コイントレード」を手掛けているのと、あとビットバンクにも出資しています。セレスは時価総額規模が小さめなので値動き的妙味からビットコインの話題で短期資金が流入しやすそうですね。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 本命株 7177 GMOフィナンシャルホールディングス
※2024年07月29日(月)追記
GMOグループといえば暗号資産取引サービスの「GMOコイン」ですね!GMOコインはGMOフィナンシャルホールディングスの子会社です。GMOインターネットグループも暗号資産のマイニング事業とかやってるんで良いかもですが、こっちが直の親会社にあたるので。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 本命株 8704 トレイダーズホールディングス
※2024年07月29日(月)追記
トレイダーズホールディングスは暗号資産CFD取引サービス「みんなのコイン」を手掛けているのでこちらもビットコイン関連株といえるのではないですかね。時価総額規模も大きくないので値動き的にも面白みはありそう。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 出遅れ株 4385 メルカリ
※2024年07月29日(月)追記
メルカリは子会社のメルコインが暗号資産やブロックチェーンに関するサービスの企画・開発を手掛けるほか、フリマアプリで国内シェア首位のメルカリアプリ上でもビットコインの取引サービスを行えます。こちらもビットコイン関連株として注目してもいいかもですね。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 2345 クシム
※2024年07月29日(月)追記
クシムは子会社ZEDホールディングスの子会社Zaifが暗号資産取引所取引所「ザイフ」を手掛けていますね。正直、クシム、フィスコ、カイカ、ネクスグループとかこの辺の会社はよくわからないのであんまり触りたくない。社名ポンポン変える会社もあまり好きじゃない。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 3350 メタプラネット
※2024年07月29日(月)追記
一応、話題の銘柄なので取り上げておきますが、最初に言うと個人的には魅力を感じない銘柄です。
メタプラネットは旧社名レッドプラネットジャパン。直近で割と大相場を形成した銘柄です。
メタプラネットは2024年04月08日に資金管理戦略の一環としてビットコインの戦略的投資・長期投資を表明しており、現在(2024年07月26日)は「245.992BTC」を保有している模様。このビットコインの購入総額は24億5000万円で1BTCあたりの購入単価は9,959,687円だそうです。大相場になってるからもっと安いところを拾っているのかと思った。
メタプラネットはホテル事業をもともと手掛ける会社ですが、ホテル事業は規模を縮小中。現在は東京の五反田でホテルを1つ経営していますが赤字。メタバース事業なんかにも手を出していますが、正直何をやっているかよくわからない。
正直な感想としては本業が赤字でビットコインに全力している会社ってだけで買う気にならない。
ビットコイン投資でワンチャン一発逆転を狙ったとしか思えないけど違うんかな?冷静に考えて、本業が上手くいっている会社ならビットコインに全力でいかんだろと。
まぁ要するにビットコインの価格変動に連動する銘柄です。で、ビットコインよりもボラがあるかもしれない。短期で割り切ってならいいのかもだけど。
取引所サービスは手数料ビジネス(スプレッドビジネス?)なので理屈がわかる。けどただビットコインに連動するだけの銘柄は…。個人的には買わないかなぁ!
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 出遅れ株? 5026 トリプルアイズ
※2024年11月11日(月)追記
トランプ関連株というかビットコイン関連株というかマイニング関連株としてトリプルアイズも追記しておきます。
教えてくれたフォロワーさんありがとうございます!
トリプルアイズはグループ会社の「ゼロフィールド」がマイニングマシンの販売を手掛けており、3年連続で国内シェアNo.1らしい(※東京商工リサーチ 調査実施期間:2023年11月24日~2024年2月28日)。
マイニングっていうのは暗号資産の取引データの正しさを確認する作業で、報酬として暗号資産を獲得できるビジネスのこと。一時期ビットコインが爆発的に上昇した時にマイニング流行りましたよね。またビットコインが爆上げしているのでマイニングも旨味が増し増しになっているはず。
ちなみにこのマイニングマシンにはエヌビディアのGPUが使われるのでこれまたエヌビディアの追い風ですね。まぁマイニングマシンの販売を手掛けるトリプルアイズも注目。
トランプ関連株(ビットコイン関連株) 出遅れ株? 2338 クオンタムソリューションズ
※2024年11月11日(月)追記
クオンタムソリューションズもビットコイン関連株ですね。忘れてました。
クオンタムソリューションズは、NVIDIAのGPUチップやGPUサーバーを販売しているほか、グループ会社がマイニング事業をやってたりしてるっぽいですね。まぁでもこの銘柄も個人的には買う気はなれないかな。ホームページが嫌い過ぎる。
ドナルド・トランプ関連株 まとめ
ドナルド・トランプ関連株については取り急ぎ以上となりますが、今後、米大統領選挙の日程が近づくにつれて他にもトランプ関連株が浮上する可能性は大いにあると思います。新たな銘柄が浮上した際には、また追記していきますね。
いずれにしてもアメリカのトップを決める大統領選挙は世界経済に大きく影響すると思われますので、トランプ関連株も要注目!
他にも、次にくる有望テーマ株とか材料株とかを初動で拾えるようにしっかりアンテナを広げておきましょう!
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